大学院 商学研究科商学専攻(修士課程)

群馬県の商都、高崎の大学院で商学を学ぶ。
流通・会計・ビジネスに関する、高度で知的な専門的職業人を育成。

高崎商科大学の大学院商学研究科では、学士課程(商学)をベースとして、さらに高度な専門研究を行うために開設されています。
教育内容の基礎となるのは、変化する時代に相応するための「実学重視」。流通・マーケティングや、会計・経営・ビジネスについての知識を深めながら、実践的な問題解決能力や管理運営能力などのスキルを育成。「商学を根幹から考えることのできる高度な専門職として知識基盤社会を支える人材の育成」を第一の目的としています。
高崎市は関東平野の北端に位置する中核市であり、古くから新潟や長野などの上信越と首都圏を結ぶ交通の要衝として発達してきました。人・モノの往来が盛んに行われ商業が発達してきた高崎は、「商」を研究する場としての優位性を有しています。

沿革

建学の精神・教育理念・ポリシー

高崎商科大学 大学院 商学研究科商学専攻での学び

育成する人材像

本大学院が育成する人材は、流通・マーケティング・会計・財務関連業務を主とする企業や組織において、商業・経営の専門知識と分析能力を持ち、即戦力となりうる高度な専門的職業人、および財務関連担当者、経営担当者などです。具体的には起業家、流通・マーケティングのコンサルタント、流通業界の管理者、流通情報システムの開発者、販売士、税理士、中小企業診断士、ファイナンシャルプランナーなどを育成します。

卒業生紹介

今村 優太

今村 優太

高崎商科大学 大学院 商学研究科 会計・財務の専門家養成コース
中村会計事務所勤務

執筆論文が公益財団法人租税資料館賞 租税資料館奨励賞の部に入賞
標題「外国子会社合算税制における適用除外基準の在り方―適用除外基準の趣旨を中心として―」

論文を読む

指導方針

研究指導は、必須科目としての特別演習Ⅰおよび特別演習Ⅱを中心に行います。1年次の5月中に修士論文の研究テーマを仮決定し、実質的に6月から修士論文作成をスタート。1年次の末期に中間報告、2年次の末期に論文発表会を行います。研究テーマの決定、調査方法、分析方法、まとめ方、発表の仕方(プレゼン術)などを指導します。

年間スケジュール

1年生

4月
  • イントロダクション|修士論文とは、先行研究の探し方等をレクチャー
  • 文献の収集を行う
6月
  • 論文テーマを決める
7月
  • 第1章を書きながら、さらに文献の収集
8月
  • 調査の開始(インタビュー、アンケート、文献研究)
12月
  • 論文全体の約20%まで書き進める
1月~2月
  • 中間発表
3月
  • 論文全体の約30%まで書き進める

2年生

4月~5月
  • 調査の結果をまとめる(文献研究、アンケート、インタビュー調査など)
6月~7月
  • 調査結果の分析、考察
8月
  • 執筆を進める(結論を見据えながら)
11月
  • 結論をまとめ、結びを執筆
12月
  • 推敲
1月
  • 推敲、校正、最終審査の準備(パワーポイントに論文をまとめる)

研究体制

本大学院の収容定員は10名(募集定員は5名)です。既設の校舎内に大学院専用の施設を確保しています。また、担当教員の研究室が院生研究室と同じ建物(研究棟)にあり、双方のコミュニケーションが円滑に測れるような環境も整備。図書館についても、他の大学図書館などと連携し、県内すべての大学や短大が加盟する研究会の開催を推進しています。

充実した施設&設備

講義室

講義室
講義室1室(57.50㎡、24名収容)および大学院生研究室2室(22.27㎡1室+20.94㎡1室、18名収容)を整備。無線LANの環境も整備されています。

4つのコースで商学を学ぶ

本大学院では、流通・会計・ビジネスを総合的・体系的に理解できるよう、基礎科目、専門科目、演習科目の3つの区分でカリキュラムを構成しており、大学院生の幅広い進路希望に応じるために4つのコースを設置しています。<基礎科目>で「商学総論特論」などを履修した後、専門性を深める応用理論を学ぶ<専門科目>を選択。研究指導は、必修の「特別演習Ⅰ・Ⅱ」にて修士論文の作成を中心に行われ、学生は、各指導教授のもと<専門科目>を選択することができます。

基礎科目

複雑に絡み合う商業の機能・構造・本質を見極めるためには、総合的・横断的・複合的なシステム思考とシステムアプローチが不可欠です。そこで本研究科の教育・研究領域を流通・マーケティングをはじめ、経営学・会計財務・税務・経済学・情報学などにより構成・その上で、商学を総合的に理解する際に欠かせない「商学総論特講」を必修科目としています。本講義では商業に関する理論の理解、知識の定着を図りつつ、具体例に基づいた分析から、商学を総合的・体系的に学びます。

専門科目

基礎科目で商業の機能・流通の構造が明確になると、各院生の問題意識に合わせて専門性を深めるために応用的理論を学び、より具体的な問題解決を図ることが必要となってきます。そこで、本研究科の専門科目群を大きく2つに分類。流通・マーケティングに関する専門分野と、経営・会計財務・金融に関する専門分野とに分け、前者では物流戦略・ITビジネス関連を、後者では経済学・財務などの科目を学びます。さらに専門科目群の選択科目は、大学院生の問題意識や関心、修了後の進路などに合わせて、以下のような4つの履修モデルを想定しています。

流通・マーケティング担当リーダー養成コース

流通・マーケティングに関する基礎知識を持ち、経営者視点に立ったマーケティング戦略を立案、実施できるマーケティング管理者を育成。

履修モデル

基礎科目 商学総論特論
マーケティング特論
経営学特論
専門科目 交通特論
国際物流特論
ロジスティクス戦略特論
地域商業特論
消費者行動特論
広告特論
電子商取引特論
経営情報特論
経済学特論
演習科目 特別演習Ⅰ
特別演習Ⅱ

卒業後の進路

流通業界:物流・一般企業のマーケティング、企画、調査業務など

情報ビジネス・情報システムの専門家養成コース

ITビジネスにおいて、情報システムを活用するための基礎的知識と専門的なスキルを習得。経営トップ層との橋渡し機能を果たせる人材を育成。

履修モデル

基礎科目 商学総論特論
マーケティング特論
経営学特論
専門科目 情報システム特論
情報ネットワーク特論
プログラミング特論
経営情報特論
電子商取引特論
国際物流特論
観光学特論
中小企業特論
消費者行動特論
演習科目 特別演習Ⅰ
特別演習Ⅱ

卒業後の進路

流通業界:物流・一般企業のシステム管理および開発業務、通販・ネットワーク販売企業の企画、調査業務など

ビジネスリーダー・起業家養成コース

グローバル時代を先導するスキルやノウハウ、経営哲学に即した戦略的な思考能力を養成。企業内リーダーや起業家を育成。

履修モデル

基礎科目 商学総論特論
マーケティング特論
経営学特論
専門科目 消費者行動特論
中小企業特論
企業文化特論
経営戦略特論
経済学特論
ミクロ経済学特論
金融特論
税法特論Ⅰ
経済法特論
演習科目 特別演習Ⅰ
特別演習Ⅱ

卒業後の進路

サービス業:情報企業の事業企画、分析業務など

会計・財務の専門家養成コース

高度な能力を持つ会計・財務の専門家を育成する。マネジメントの視点から会計・財務分野を分析し、検討しえる基礎能力を養成するとともに、将来的な問題点を発見・解決できる能力も高める。

履修モデル

基礎科目 商学総論特論
マーケティング特論
経営学特論
専門科目 会計学特論
財務会計特論
原価計算特論
金融特論
税法特論Ⅰ
税法特論Ⅱ
地域商業特論
中小企業特論
経済学特論
演習科目 特別演習Ⅰ
特別演習Ⅱ

卒業後の進路

税理士事務所:会計事務所のコンサルタント、ファイナンシャル・プランナー業務など

ピックアップ授業

竹上 健

情報システム特論

商学研究科 研究科長
教授・博士(工学)
竹上 健

専門書の購読とともに、先端的な理論と事例とテーマにした発表やディスカッションを通して、流通業や金融業などにおけるIT経営のための情報システム学についての理解を深めます。少なくとも一冊の専門書を読破することになります。
本学の大学院は、ひとつの学問に特化せず、幅広い分野の基礎を学びながら「商学」の専門性を追求し、高度な専門的職業人を育成します。

田中 敬幸

企業文化特論

准教授・博士(経営学)
田中 敬幸

企業文化特論の講義では、「企業文化とは何か」といった基礎的な内容から、「組織を変革するために文化をどう扱うか」といった応用までをテキストや配布資料などを通して学んでいきます。
具体的なトピックとしては、「スタートアップ企業における企業文化」「企業文化の変容」「8段階の組織変革のプロセス」「変革の持つ意味」などです。
この授業の目的は、企業文化の基礎知識を身につけ、その枠組みを使ってケーススタディが出来る力を養うことです。

学費について

学費については下記リンク先のページにてご案内しております。

学費を見る

入学試験について

高崎商科大学 大学院 商学研究科商学専攻は卒業を控えた大学生から社会人、外国人留学生に対して募集を行っています。

出願区分および内容

一般入試 ① 日本の大学の卒業者および卒業見込みの者(注1)
② 日本国籍を有し、外国の大学の卒業者および見込みの者
社会人入試(注2) ① 大学卒業者
② 大学卒業と同等以上の学力や社会経験を持ち、勉強意欲を有する者
外国人留学生入試 ① 外国人で入学後、法に定める「留学」の在留資格を取得、またはこれに変更できる者
② 大学院において教育を受ける目的をもって入国している者

(注1)日本の大学で学んでいる留学生はこの一般入試の試験区分に該当する。
(注2)社会人とは、働いている者のみならず、主婦や退職者、および日本の大学を卒業し働いている外国人も含む。

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